募集要項

募集コース

設置コース 就学期間
2年コース 2年
1年6か月コース 1年6か月

入学資格

  • 高校卒業または高校卒業と同等の資格を有する方。
  • 12年以上の学校教育を修了した方。または、同等の学歴を有する方。
  • 誠実かつ勤勉で日本語の学習意欲のある方。 
  • 日本語能力試験N5程度(NAT-TESTの5級程度)の日本語能力のある方。
  • 入学後の生活ができる資金を用意している方、または入学後の経費を学生本人に代わり、支弁できる信頼のおける経費支弁者・身元保証人を有する方。
  • 正当な手続きによって日本国への入国を許可された方、又は許可される見込みのある方。

出願書類提出先・お問合せ先

桜ことのは日本語学院 入学事務局
〒532-0004 
大阪府大阪市淀川区西宮原一丁目6番36号 新大阪コミュニケーションプラザ206号
電話 06-6150-5108
FAX  06-6150-5109

出願書類

注意事項

  • 出願書類は、本人・経費支弁者が自筆で記入し、記入漏れのないようにすること。
  • 訂正や修正液の使用は禁止。なお、記入ミスがあった場合は、新しい用紙に書き直すこと。
  • 日本語以外で作成された全ての書類は、日本語訳文を添付すること。
  • 申請者国籍によって出願書類が下記と異なる場合があります。
  • その他必要に応じて、別途書類を提出していただくことがあります。
◆ 書 類 名 ◆ 備 考
① 入学願書 入力してサインのみ自筆
② 最終学歴の卒業証明書
(または卒業見込み証明書)
原本
③ 最終学歴の成績証明書 原本 注2を参照してください
④ 在学証明書および成績証明書
(現在在学中の者)
原本
⑤ 日本語の学習歴を証明する書類として下記の書類を提出してください。
(1)日本語能力試験認定証と成績表
(2)NAT-TESTの合格証と成績表
(3)J-TESTの認定証と成績表
(4)日本語教育機関発行の証明書の原本
できるだけ(1) (2)を受験して提出してください。
下記、注1を参照ください
⑥ パスポートの写し パスポートがある場合
⑦写真8枚(4㎝×3㎝) デジタルカメラで撮影したものは
不可
⑧ その他当校が必要とするもの
注1 できるだけ日本語能力試験やNAT-TESTなどの合格証や成績表を提出してください。
原則として日本語能力試験N5の合格証の写し、またはNAT-TESTの5級レベルの合格証の写しが必要です。
◆ 学歴認証について
注2 中国の方は、以下の認証を行ってください。
A.大学卒業者
 (1)卒業証書の認証(教育部学位与研究生教育発展中心発行のもの)
B.普通高校卒業者(教育部学位与研究生教育発展中心発行のもの)
 (1)大学入学統一試験(高考)の成績証明書
 (2)高等学校の統一試験(会考)の合格証書の認証書
 (3)高等学校の統一試験(会考)の成績の認証書
C.職業高等学校・中等専業学校・技工学校の卒業者
 (1)職業高等学校・中等専業学校・技工学校の卒業証書の認証書
上記、A・B・Cの認証については、「認証機関→申請者→学校」ではなく、「認証機関→学校」のように直接学校に届くように申し込みをしてください。

経費支弁者の書類

経費支弁をする方によって必要な書類が異なります。

1. 本人が経費支弁をする場合の書類
① 本人名義の預金残高証明書 原本
② 在職証明書 原本
③ 収入証明書(過去3年分) 原本
④ 資産形成過程がわかるもの 預金通帳の写しなど
2. 本人の親または親族が経費支弁する場合の書類(海外に居住)
① 経費支弁書 原本
② 経費支弁者の預金残高証明書 原本
③ 存単の写し(中国のみ) コピー
④ 会社員の場合・・・在職証明書
会社役員の場合・・法人登記簿謄本など
自営業の場合・・・営業許可証の写し
勤続年数のわかるもの
⑤ 経費支弁者の収入証明書(過去3年分) 原本
⑥ 納税証明書(過去3年分)
(中国または当校が必要とする場合)
原本、収入または所得金額の記載のあるもの
⑦ 申請者と経費支弁者の関係を証明する書類 親族関係公証書、出生証明書など
⑧ 資産形成過程がわかるもの 預金通帳の写しなど
⑨ 居民戸口簿の写し(中国のみ) 世帯全員分
⑩ 勤務先の営業許可証の正本・副本の写し
(中国のみ)
⑪ その他当校が必要とするもの
3. 在日の経費支弁者が経費支弁する場合の書類
① 経費支弁書 原本
② 経費支弁者の預金残高証明書 原本
③ 会社員の場合・・在職証明書
会社役員の場合・法人登記簿謄本など
自営業の場合・・自営業者は確定申告書の写し
勤続年数のわかるもの
④ 経費支弁者の収入証明書(過去3年分) 納税証明書または課税証明書
⑤ 住民票または登録原票記載事項証明書 世帯全員分
⑥ 申請者と経費支弁者の関係を証明する書類 戸籍謄本、親族関係公証書、登録原票記載事項証明書など
⑦ 資産形成過程がわかるもの 預金通帳の写しなど
⑧ その他当校が必要とするもの

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