募集コース
| 設置コース | 就学期間 |
|---|---|
| 2年コース | 2年 |
| 1年6か月コース | 1年6か月 |
入学資格 （在留資格 留学により本校に入学する場合）
- 高校卒業または高校卒業と同等の資格を有する。
- 12年以上の学校教育を修了した方。または、同等の学歴を有する方。
- 誠実かつ勤勉で日本語の学習意欲のある方。
- 申請時点において、
進学２年コースは、日本語能力試験Ｎ５程度（NAT-TESTの５級程度）の日本語能力のある方。
※試験合格等を証明できない場合には、原則 日本語学習時間400～500時間程度（最低学習時間150時間を超えること）の方。
進学１年６ヶ月コースは、日本語能力試験Ｎ４（NAT-TESTの４級）の合格者または、同等程度の日本語能力のあ る方。
※応募時点で試験合格等を証明できない場合には、原則 日本語学習時間800～1000時間程度（最低学習時間550時間を超えること）であり、かつ日本語能力試験Ｎ５合格者であること。 - 当校の口頭試験で当校が定める基準点以上の方。
- 入学後の生活ができる資金を用意している方、又は入国後の経費を学生本人に代わり支弁できる信頼のおける経費支弁者・身元保証人を有する方。
- 正当な手続によって日本国への入国を許可された方、又は許可される見込みのある方。
- ベトナム・ネパールを除く国籍の方は、英語によるコミュニケーションが可能な方。
出願書類提出先・お問合せ先
桜ことのは日本語学院 入学事務局
〒532-0012
大阪府大阪市淀川区木川東２丁目８−１１ 桜ことのはビル
電話 : 06-6885-5088
FAX : 06-6885-5089
出願書類
注意事項
- 出願書類及び誓約書、入寮申込書は、本人・経費支弁者が自筆で記入し、記入漏れのないようにすること。
- 訂正や修正液の使用は禁止。なお、記入ミスがあった場合は、新しい用紙に書き直すこと。
- 日本語以外で作成された全ての書類は、日本語訳文を添付し、翻訳者は当該書類または翻訳証明書に署名すること。
- 申請者国籍によって出願書類が下記と異なる場合があります。
- その他必要に応じて、別途書類を提出していただくことがあります。
| ◆ 書 類 名 | ◆ 備 考 |
|---|---|
| ① 入学願書 | 入力してサインのみ自筆 ※留学理由については、留学経緯、日本語を学ぶ目的及び当校卒業後の進路等を具体的に詳細に記載ください。 ※日本で技能実習（研修）を経験した方については、帰国後の状況の説明書類 ※修学年数については、在籍期間ではなく、本来の課程修了にかかる年数を記載してください。 ※在日親族が居られる方は、在日親族の在留カード両面と共にご提出ください。 ※学歴・職歴等に空白期間が生じている方は、詳細をご記入ください。 ※経費支弁者の年収は、公的証明書を元に正確に記載してください。 |
| ② 誓約書 | 本人及び経費支弁者自筆 |
| ③ 最終学歴の卒業証明書 （または卒業見込み証明書） | 原本 ※注１をご参照ください |
| ④ 最終学歴の成績証明書 | 原本 注２を参照してください |
| ⑤ 在学証明書および成績証明書 （現在在学中の者） | 原本 |
| ⑥ 日本語の学習歴を証明する書類として下記の書類を提出してください。 ①各種試験の合格証明書と成績証明書 (1)日本語能力試験認定証と成績表 (2)NAT-TESTの合格証と成績表 (3)J-TESTの認定証と成績表 (4)JLCTの認定証と成績表 (5)TOPーJの認定証と成績表 (6)JPT日本語能力試験の認定表と成績表 ②日本語教育機関発行の証明書の原本 | ①各種試験については、できるだけ(1) (2)を受験して提出してください。 ※注３・注４をご参照ください ※各種試験の合否や①の証明書提出に関わらず、日本語教育機関発行の証明書は、必ず出願時点で、ご提出ください。 |
| ⑦ パスポートの写し | パスポートがある場合 （個人情報 身分事項のページ・来日出入国履歴ページの写し） 原則として、パスポートを取得し、ご提出ください。 |
| ⑧写真８枚（４㎝×３㎝） | デジタルカメラで撮影したものは不可 ３か月以内撮影されてもの |
| ⑨入寮申込書 | 本人及び経費支弁者自筆 （在日親族との同居でない場合は、入寮を原則としています） |
| ⑩結核非発病証明書 | フィリピン・ネパール及びベトナムの方は、申請時に必要になります。（日本国政府が指定する医療機関で発行されたもの） |
| ⑪ その他当校が必要とするもの | |
| 注1 | ②
ベトナムの方は、卒業証明書に対し、「教育訓練省 教育質管理庁によるVN－NARICの認証」をご提出ください。 ベトナム以外の方は、可能な限り、公的証明（電話登録局や公的HPサイト等）をもって、発行機関の連絡先をお知らせください。 |
| ◆ 学歴認証について | |
|---|---|
| 注2 | 中国の方は、以下の認証を行ってください。 A．大学卒業者 (1)卒業証書の認証（教育部学位与研究生教育発展中心発行のもの） B．普通高校卒業者（教育部学位与研究生教育発展中心発行のもの） (1)大学入学統一試験（高考）の成績証明書 (2)高等学校の統一試験(会考)の合格証書の認証書 (3)高等学校の統一試験(会考)の成績の認証書 上記、A・B・Cの認証については、「認証機関→申請者→学校」ではなく、「認証機関→学校」のように直接学校に届くように申し込みをしてください。 |
| 注3 | 原則として、合格証や成績表をご提出ください。 受験票の写しや、試験結果に係るインターネット画面のハードコピー等では、日本語能力の立証書面として認められない場合があります。 出願時または在留資格申請時において、試験結果が出ていない場合には、速やかに受験票（控え）をご提出ください。 |
| 注4 | ※日本語学習証明は、教育機関の住所、連絡先、具体的な学習期間、週の学習時間、一日の学習時間、祝日を含む休校日（祝日が休校の場合は、具体的な月日も記載）、現在までの既習時間・既習日数・出席率・出席日数が記載されたものをご提出ください。 ※通信教育の場合、教育方法について具体的にご説明ください。通信教育は日本語学習時間として評価されない場合があります。 |
経費支弁者の書類
経費支弁をする方によって必要な書類が異なります。
| １． 本人・本人の親・親族が経費支弁する場合の書類（海外に居住）（海外に居住） | ||
|---|---|---|
| ① 経費支弁書 | 原本 | |
| ② 経費支弁者の預金残高証明書 | 原本 ※ネパールは、ＰＡＮ番号記載のものをご提出ください。 | |
| ③ 会社員の場合・・・在職証明書 会社役員の場合・・法人登記簿謄本など 自営業の場合・・・営業許可証の写し | 経費支弁者を特定する情報（名前、生年月日、性別、住所、身分証番号等） 及び、入職日、在職年数、所属部署、現在の職位、会社の連絡先情報等が分かるもの ※ベトナムの方は、経営登録番号及び納税コードの記載されたもの 免税されている場合には、 免税等の法令根拠を明らかにした説明書も提出ください。 ※会社員で中国の場合は、勤務先の営業許可証の正本・副本の写しを併せてご提出ください。 ※発行機関の連絡先の記載がない場合は、可能な限り公的証明（電話登録局や公的HPサイト等） をもって、連絡先をお知らせください。 | |
| ④ 経費支弁者の収入証明書（過去1年分） | 原本 収入または所得金額の記載のあるもの | |
| ⑤ 納税証明書（過去１年分） | 原本、 収入または所得金額及び納税金額の記載のあるもの ※免税の場合は、非課税証明書や、 免税などの根拠法令を明らかにした説明書を提出してください。 | |
| ⑥ 申請者と経費支弁者の関係を証明する書類 （経費支弁者が本人以外の場合） | 親族関係公証書、出生証明書、戸籍など ※親族に在日者がいる場合は、その親族の在留カードのコピー及び当該親族の 在留資格申請時の提出書類控えを可能な限りご用意ください。 | |
| ⑦資産形成過程がわかるもの（過去１年分） | 預金通帳の写しなど 預金通帳の写し、出入金記録のあるもの ※預金通帳の写し等を該当年数分 提出できない場合は、１～３年分 （預金の形成にかかった相当期間分）の資金形成を明らかにするものとして、 収入額・納税額・支出額（食費・光熱費・水道代・学費・医療費・交際費等） ・貯蓄額を記載したものをご提出ください。 | |
| ⑧ 居民戸口簿の写し（中国のみ） | 世帯全員分 | |
| ⑨誓約書 | ※本人②と同じもの 自筆署名必要 | |
| ⑩入寮申込書 | 本人及び経費支弁者 自筆署名必要 （大阪府内在住の在日親族との同居でない場合は、入寮を原則としています） | |
| ⑪ その他当校が必要とするもの | ||
| 2． 在日の経費支弁者が経費支弁する場合の書類 | ||
|---|---|---|
| ① 経費支弁書 | 原本 | |
| ② 経費支弁者の預金残高証明書 | 原本 | |
| ③ 会社員の場合・・在職証明書 会社役員の場合・法人登記簿謄本など 自営業の場合・・自営業者は確定申告書の写し | 経費支弁者を特定する情報（名前、生年月日、性別、 住所、身分証番号等）及び、入職日、在職年数、所属部署、 現在の職位、会社の連絡先情報等が分かるもの | |
| ④ 経費支弁者の収入証明書（過去1年分）※ | 納税証明書または課税証明書 | |
| ⑤ 住民票または登録原票記載事項証明書 | 世帯全員分 | |
| ⑥ 申請者と経費支弁者の関係を証明する書類 | 戸籍謄本、親族関係公証書、登録原票記載事項証明書など | |
| ⑦ 資産形成過程がわかるもの（過去１年分）※ | 預金通帳の写しなど | |
| ⑧ 誓約書 | ※本人②と同じもの 自筆署名必要 | |
| ⑨ その他当校が必要とするもの | ||
